人材確保と賃料削減の目的からオフィスの席数を大幅に減らし、一定の割合での在宅勤務制度の取り入れが決定した際、まずはパイロット人材で業務の在宅可否やフロー作成をすることになりました。ただそこで、テレワークに不向きな人を選んでは、本来検証したい目的と結果にズレが出るので、適応力診断の結果をもとに人選し、業務の在宅化の可否判断やオリジナルのテレワークマニュアル作成に尽力してもらいました。また、パイロット以外の従業員の課題も傾向別に把握・フォローアップができるので、管理者の無駄なマネジメントの時間や労力も軽減され、本格的に在宅勤務制度を運用している現在では、管理者・従業員ともにワークライフバランスを取りながら、質の高い仕事をできるようになりました。